2章  5人組、一堂に会す

近況報告

9月下旬、午後6時過ぎ、私たちは東京・日比谷にある日本記者クラブの会議室で顔を合わせた。「仕事でちょっと遅れる」と連絡があった大倉完良以外はみんな定刻通りにやってきた。
ボルネオ・エコツーリズムでの不思議な体験を共有した私たちも、日本に戻るとその日から日常の仕事や雑用に追われ、あの日の出来事が遠い昔の夢のまた夢のように霞んでしまいがちだったが、水晶玉のような透明に近いダイヤモンドの小さなボタンを手にすると、炭素姫の寂しげな顔が鮮明に思い出される。そして、「彼女を救援するために何かをしなければ・・・」といった使命感というのか、むしろ強迫観念と言った方がよいかもしれない複雑な気持ちが入り混じった情念が胸の奥からふつふつと湧き上がってくる。
ダイヤモンドの小さなボタンはそんな不思議な連帯感を私たちにもたらしているようにも思える。和田ハルカは明治神宮で買ったお守り袋から大切そうにボタンを取り出し、両手でつくった手のひらの真ん中において、飽かずに眺め、「本当に綺麗」と独り言のように呟いた。
湯川雫は、ペンダントに加工して銀のネックレスの先に着け、「いかがですか」と笑顔で皆を見渡した。
あれからあっという間に過ぎた1ヶ月間だったが、私たちは簡単に近況を報告し合った。
「大学って案外電気をムダに使っていますね。真昼なのに廊下に明かりが 点いていたりするの。炭素姫に会わす顔がないわ」とハルカがおどけた口調で口火を切った。

白熱電球が消える日

「LEDランプが、爆発的に売れているそうよ。値段は白熱ランプよりも高いのに、消費者のエコ意識が高まってきたのでしょうかね」と雫が最新の家電量販店の売れ筋商品を紹介した。LEDは日本では発光ダイオードと呼んでおり、光源が電熱線ではなく特殊な半導体なので、熱を帯びず極めて省エネなランプである。
「そういえば、大手家電メーカーが、白熱電球の製造中止を決めたというニュースがテレビで流れていたね」と私が言うと、
野口一郎が
「白熱電球は、1890年に日本で初めて製造されたというから、120年も使われていたことになります」と薀蓄を傾けた。
「政府が12年までに白熱電球の製造を止めるように、各メーカーに呼びかけているの。他にも製造中止に踏み切る企業が続くと思うわ」と雫が付け加えた。
白熱電球が日本の家からなくなる日がくるのか。ほんの一瞬だが、感傷に似た思い出が私の脳裏をかすめた。
終戦直後、東京は停電がよく起こった。ラジオが突然止まり、部屋の中が真っ暗になり、母が慌ててローソクに火をともした。やがて故障が直り、突然ラジオが鳴り出し、白熱電球がつくと、部屋の隅々までが一瞬で明るくなり、ホットした気持ちになった。終戦直後の餓えから脱し、生活が少しずつ豊かになるにつれて停電の数も減ってきたように思う。白熱電球の赤黄色の光には、そんな貧しかった時代の郷愁が重なっている。豊かな時代に育ったハルカや雫のような若い世代にはとても分からないだろう。
時代は大きく変り、温暖化対策のための省エネ革命が、様々な分野で広がっているが、いまや照明の世界にまで及んできており、電力消費量が大きい白熱電球の時代は幕を閉じようとしている。

小水力発電で地域おこし

ひとしきり、ランプ談義に花が咲いた後、一郎が、山梨県・都留市の小水力発電視察について報告した。彼は今日の午前中、山梨県の都留市役所に出かけ、担当者から色々取材してきたばかりだ。
「水力発電は、市役所前を流れる小川を利用してつくったもので、愛称「元気くん1号」。市役所で使う電気の約14%を賄っているそうです。経産省の『新エネ百選』に選ばれ、新聞などで取り上げられたためか、周辺市町村の地域起こし担当者の視察が急増しているようです」
「どのくらいの大きさなの」と雫が尋ねると、
「大小様々だが、出力1000KW クラス以下の総称です、設置面積は30u程度あれば十分です。手軽に設置できるし、子供たちには、水車が回るとなぜ電気がつくれるのか興味津々のようで、大きな人気があると担当者が言っていた」と一郎が付け加えた。
この時、大倉完良が額の汗を拭きながらやってきた。
「ごめん、ごめん、会議が長引いちゃって・・・」
財務省は、日本記者クラブと目と鼻ほどの距離にある。急ぎ足なら5分もあれば十分だが、完良の汗は中々止まらない。駆け足で駆けつけてきたのだろう。
「民主党政権になって、政府の温暖化対策が大きく変わったね」
完良は開口一番、こう言うと皆の顔を一人ひとり見回した。
「自民党政権下では中々日の目をみなかった環境税も、太陽光発電などの新エネルギーの電力を優遇的に買い取る全量固定価格買い取り制度もなんとかスタートするようです」と完良が言うと、
「野口さんの小水力発電も対象になっているの?」
と雫が質問した。
「なんとか含まれているようです」と一郎が嬉しそうに答えた。

宇沢教授、自分史を語る

近況報告が終わった頃合いを見て、私が切り出した。
「さて、今日の本題である炭素姫救援のために、私たちに何ができるか、フリーデスカッションをしましょう、なんでも結構です。どなたか口火を切ってください」
私が最年長であることや大学で環境経済学を教えていることなどから、グループの面々は私のことを先生とか教授と呼ぶようになっており、そんな関係で私が全体のまとめ役を引き受ける羽目になっていた。
おしゃべり好きのハルカがさっそく手を挙げた。
「宇沢先生、私はエコや省エネに関心がありますが、本当のところ、なぜ、今温暖化や省エネがこんなに大きな問題になっているのかよくわかりません。一度基本的なところを先生にレクチャーしてもらいたいです」
「私も、お願いしたいわ」と雫。
「それは名案だ、私も教授の見方が知りたいですね」と完良が言うと、それに追随するように一郎も大きくうなずいた。
「それじゃ、環境問題を理解するための基本的な知識について、私の方から、皆さんにお話しして、それを参考にして、皆さんそれぞれが、炭素姫救援のために何ができるかを考えてください」と言って一息入れ、私がなぜ環境問題に関心を持ち、環境NGOなどの活動に携わるようになったのか、自分史を最初に話すことにした。
「私は、新聞社に40年近く勤めましたが、最初から環境問題に関心を持っていたわけではありません。在職中の30年近くは、経済成長推進派のジャーナリストとして、経済成長こそ、社会のあらゆる矛盾を解決できるという信念で、記事を書いてきました。それがあるきっかけで環境問題に強い関心を抱くようになりました。そこで、まずなぜ、私が経済成長派から環境重視のジャーナリストへ転換するに至ったのか、その理由を簡単に説明しおきたいと思います」と言って、あらかた次のような話をした。


私は、全国紙の経済新聞社に入社しました。記者時代、主としてマクロ経済を担当しました。マクロ経済とは財政や金融、景気、国際通貨など経済全体の動きを政策の視点から扱う分野で、具体的には財務省や経済産業省などの霞ヶ関の官庁や金融政策を担当する日銀が主な取材対象です。私の場合はその中でも特に財政金融政策が守備範囲でした。
90年代初め頃、科学技術部の部長になりました。複雑な社内事情の結果、財政金融とはまったく無縁な部の部長になったわけだが、この異動がその後の私の人生に決定的な影響を与えることになったわけですから、人生何がプラスで、何がマイナスになるか分かりませんね。編集局では、科学技術部は小さな部で、総勢20名ほどの記者が先端科学の動向や企業のイノベーションの最前線を取材しています。最大の特徴は記者の大部分が理系出身であることです。編集局の主流を占める経済部や産業部、証券部などの経済関連部の記者はほとんどが文系出身であり、科学技術部はその点で別世界の趣がありました。

温暖化問題を知らない部長だからな

ある時、若手の記者がデスクとひそひそ話をしていました。
「オランダ・ハーグで温暖化対策のための国際会議があるが、ぜひ出張して取材したいんですが・・・」と若手記者。
「部長が許可してくれるか心配だね。温暖化対策といっても、その重要性が、今の部長には分からないかもしれない。なにせ、財政金融しか知らない部長だから・・・」とデスク。
たまたま通りがかり、二人の会話を聞いてしまった私は、
「その温暖化対策の国際会議って何なのだ、どんな意味があるのかね」と尋ねた。
私は、2人を社員食堂に誘って、2時間ほど彼らの話にじっくりと耳を傾けた。
そこで初めて、地球環境問題の深刻さを教えられ、身の震えるような新鮮な驚きとショックを受けた。ボルネオのジャングルで炭素姫と遭遇した時に感じた驚きとどこか似ているような気がしないでもなかった。人間、一生の間に、人生の転機になるような決定的場面に1度や2度遭遇すると言われるが、2人の科学記者との対話は、私のその後の生き方に大きな転機になった。
高度成長論者で、私が尊敬する著名なエコノミストは、「経済成長こそ、社会のすべての矛盾を解決する打ち出の小槌だ」というのが口癖だった。私も彼に感化され、高度経済成長論者の端くれとして、「成長こそ万能薬」の記事を書いて得意になっていた。
ところが、経済成長のひずみとして、60年代から70年代初めにかけて公害問題が深刻化してきた。四日市ぜんそく水俣病、阿賀野川水銀病、イタイイタイ病4大公害訴訟が大きく新聞やテレビで取り上げられ、経済成長が良いこと尽くめではなく、その犠牲もまた大きいことを国民は知らされた。
「あらゆる矛盾を解決するはずの経済成長が公害を生み出してしまったのはなぜか?」小さな疑問が私の中に生じた。しかしこの時の私は、まだ成長神話を捨て切れないでいた。企業が環境対策を十分考えて設備投資をしていれば、深刻な公害は防げたのではないか、と考えたからである。
事実、この時代の政府は真剣に公害対策に取り組み、公害対策投資のため低利の政府融資、優遇税制などを実施し、様々な公害対策法を国会で成立させ実施した。特に70年代前半の石油ショック後の不況の時は、年間1兆円を超える公害対策投資が集中的に実施され、不況の落ち込みを防ぎ、景気回復へのきっかけとなった。その後も公害対策投資が積極的に続けられた結果、90年代に入る前後には、日本の国際評価も「公害大国日本」から、「公害対策先進国、日本」へ大きく変ってきていた。
「経済成長が公害を克服した」と思った。

科学記者から地球環境問題を学ぶ

「今、世界では地球環境問題が大きな話題になっています」とデスクが言った。
公害と地球環境問題はどこが違うのかね」と私が尋ねた。
公害は、加害者と被害者の関係が比較的はっきりしており、地域も限定されています。従って対策もとりやすい。しかし今、問題になっているオゾン層の破壊、この数年、最もホットな問題として登場してきた地球温暖化問題は、地球規模で発生しており、一国レベルでは解決できません」
「なぜ、地球環境問題が起こってきたのかね」と私はさらに疑問を投げかけた。
「人口増加と急激な経済発展が、最大の原因だと思います。グローバルベースで、資源の過剰採掘、製品の過剰生産が行われ、その過程で色々な有害物質が大量に自然界に排出され、垂れ流しされるようになりました。その結果、地球が備えている浄化能力、環境許容限度を超えてしまったのです」と若い記者がデスクに代わって答えた。
「なるほどね」と私。
若い記者はさらに続けた。
「地球環境問題は、被害が国境をまたいで広がっていること、加害者と被害者の関係が複雑で、被害者が同時に加害者になったりします。」
「それは、どういうことかね」
「たとえば、オゾン層を破壊するフロンという物質があります。30年代初めにアメリカの化学会社デュポン社が開発、量産化に成功し、夢の製品として歓迎されました。無色、無臭、不燃性、毒性が低いなどいいこと尽くめの物質で、エアコンや冷蔵庫の冷媒、半導体などの洗浄剤、発泡剤や整髪のスプレーなどに使われてきました。しかし、フロンが大気中に大量に放出され続けた結果、何十年もの歳月をかけてゆっくり大気圏を上昇し、オゾン層に達し、オゾン層を破壊するようになりました」
彼は自分の言葉に酔ったように顔を紅潮させ、さらに続けた。
「オゾン層が破壊されることによって、有害な紫外線が大量に地上に照射されると、皮膚がんや白内障などの原因になります。メラニン色素の少ない白人の被害が目立っています。この点からいえば、私たち人間はフロンの被害者ですが、フロンによる豊かで便利な生活を楽しんできたわけですから、加害者でもあるわけです・・・」
若い記者は一気にまくし立てた。

世代にまたがる問題とは厄介だね

「しかも厄介なことに・・・」と若い記者は、コップの水をごくりと飲んでやや甲高い声で付け加えた。
「フロンがオゾン層破壊の原因物質であることが分かるまでに何十年という歳月がかかりました」
「科学的な因果関係が解明されるまでに多くの時間がかかるというわけか。初めのうちは問題がないように見えるが、後で大きな後遺症がでてくることはよくある話だね。そういえば、アスベスト(石綿)を吸うと、何十年か後に肺気腫を引き起こすという記事を読んだことがある」と私。
若い記者はわが意を得たかのように大きくうなずいた。
「地球環境問題は、世代間にわたる問題でもあるわけです。過去の人たちの行為が現代人の我々に大きな影響を与えています。同様に、現在の我々の行為が、子供や孫など将来世代の生活に深刻な影響を与えます。だから次世代のことも考えて行動しないといけない。大変で実に厄介な問題です」と彼は言った。
ワシントンに駐在した経験のあるデスクが話を引き取った。
「アメリカの先住民(ネイティブ・アメリカン)の間では、「7代先の子孫が生活できるように健全な自然を残さなければならない」という言い伝えがあります。
ネイティブ・アメリカンは狩猟民族で、バイソン(バッファロー)などを主な糧にしていた。獲物を狩る場合も、食べるために必要な最小限に止め、獲り過ぎは慎んだ。自然と共生してきた彼らは、豊かな自然を次世代に引き継ぐというライフスタイルをかたくなに守り、この教えを親から子へ、子から孫へと言い伝えてきたそうです」
「なるほどね」と私が頷くと、
「今、持続可能な社会ということが言われていますが、彼らの生き方こそ、お手本ですね」とデスクが締めくくった。

温暖化がなぜ悪いの?

「ところで、先ほどの話に戻るが・・・」
と私は話題を切り換え、
「地球が温暖化すると、なぜ問題なのかね。北海道や北陸などは温暖化すれば、雪が少なくなって生活しやすくなるのではないかね」と私が疑問を投げかけると、今度は若い記者が答えた。
「確かに温暖化によってメリットを受ける地域はあります。しかし地球全体で考えるとマイナス面が圧倒的に大きいというのが多くの科学者の指摘です。産業革命前と比べ、温度上昇が2°C 以内に止まっていれば問題ありませんが、2°C を超えてどんどん上昇するようだと、様々な問題が起こってきます。このままの状態が続くと、今世紀末頃には最悪の場合、地表の温度は今より6°C 近く上昇するという国連機関(IPCC)の推計もあります」
「なるほど。それでは温度が上昇すると、どのような弊害が起こるのかね」と私は質問を続けた。
「最大の問題は、世界の気候変動に大きな影響を与えます。温暖化は直接的には大気と海流の流れに影響を与え、それが全体として地球全体の気候変動を異常な姿に変えてしまいます。熱波や寒波、突然の豪雨や旱魃、凶暴化するハリケーンや台風などの異常気象が日常化してしまいます。北極や南極の氷床やヒマラヤなどの氷河が融け出し、海面水位の上昇による陸地の水没、洪水の多発など様々な災害が起こる可能性が強まります。穀倉地帯が旱魃に襲われれば、水不足で食糧生産ができなくなります」
若い記者の顔が一段と紅潮してきた。

樹を枯らす害虫続々と北上

生態系への影響もあるのかね」と私の質問はさらにエスカレートした。
「もちろんです。温暖化が進むと、米やミカン、リンゴなどの果樹類なども、生産ができなくなる場所がでてきます。ブナ林などもどんどん北上しています。ミズナラなどを枯らしてしまう害虫が増え、北陸地方ではミズナラの赤枯れが目立ち、ドングリ不足で、ツキノワグマが山奥から村里に降りてきて、人を襲い、撃ち殺される事件が多発しています」
若い記者の話を聞いて、アラスカにサケ釣りに行ったときのことを思い出した。
 アラスカのアンカレッジから車で30分ほど行ったところに川幅60メートル程の清流がある。ポーテージ湖を源流にした渓谷だ。ここからボートで川を下りながらルアー(疑似餌)でサケを釣る。地元漁民の船頭から教えてもらって、流れが淀んでいるところにルアーを投げ込むと面白いようにサケが釣れる。体長70センチほどの大物だ。貴重なキングサーモンなどは持ち帰りが1匹などと制限されているが、他のサケは数匹まで認められている。手ごたえが大きく、やっとのことでボート近くまで引き寄せると、船頭が網で巧みに掬い上げてくれる。
10キロぐらいをゆっくり下りながら釣りを楽しむのだが、ひとつ気になることがあった。両岸に聳え立つ針葉樹林の一部が赤枯れしていた。船頭に理由を聞くと、針葉樹の天敵である害虫が温暖化で北上して枯らしているのだという。ミズナラの赤枯れと同じ現象がアラスカではすでに始まっていたことになる。
そういえば、ポーテージ湖の大氷河も、融解がどんどん進んでおり、2020年頃には、すべて融けてなくなってしまいそうだ、と地元の観光業者が憂鬱そうな顔で嘆いていた。
赤枯れした針葉樹の梢の天辺近くにアメリカ合衆国の国鳥である白頭鷲が当たりを睥睨するようなりりしい姿でたたずんでいた。その勇姿は、自然一杯の原野でこそ映えるが、赤枯れの針葉樹の梢では、どこか痛々しく、悲しげに見えた。
 2人の科学記者の話を聞いた後、私は即座に国際会議の取材を許可した。翌週、若い記者がハーグ発で送ってきた原稿「地球温暖化、人的行為が濃厚〜国際協調による対策必要」は夕刊の1面トップを飾った。

成長論者から環境派へ転身

2人の科学記者との2時間の対話を契機に、私は環境派に大きく転身することになった。周りの同僚や高度成長派の知人のエコノミストはみなけげんな顔をした。「宇沢さんは、グリーンの方にいっちゃった。残念」と経産省の役人が言っていたという話も伝わってきた。
財政金融政策や景気は1年、長くても2、3年単位で動く。それに対し環境は一度破壊されると、それを元に戻すのに50年、100年の歳月が必要だ。200年、300年かけても修復できない場合も少なくない。
軸足を環境に移すと、これまでの世界が違って見えてくる。深刻な環境破壊が起こっているのに、多くのエコノミストや経済ジャーナリストは、環境と経済とは別の世界の出来事として捉え、対岸の火事のように突き放して見つめる姿になんともいえぬ違和感を覚えるようになった。少し前の自分もそうだった。
地球環境が破壊され、資源が枯渇してしまえば、その上に成り立っている経済活動や企業経営は成り立たなくなる。本当は環境と経済は切っても切れない密接な関係にあるはずだ。しかも地球温暖化は、急速な経済発展によってもたらされていることが明らかになりつつある。その中心に人間がいる。エコノミストは環境と経済の関係を真正面から研究する必要があるのではないか。
数年後、論説委員会に転籍した私は、95年元旦から「環境の世紀への提案」という合計31回の連載社説のデスクを担当し、企業に対し環境コストをしっかり経営の中に組み込み、炭素税の導入も受け入れなければならない、と出張した。
こうして、私は環境ジャーナリストとして、本格的に活動を開始した。
炭素姫救援隊の面々に、以上の話をした後、私は地球のメカニズムについてレクチャーを始めた。


エコツーリズム:エコツーリズム

(Eco-Tourism)自然環境や文化などに負担をかけずに旅行をすること。地域固有の歴史文化を保持しながら、地域振興への貢献を目的とする、持続可能な旅の新しいかたち。エコツーリズムの考え方は、 1980年代に国連環境計画(UNEP)、国際自然保護連合(IUCN)、世界自然保護基金(WWF)が、「世界環境戦略」の中で、「持続可能な開発」を提唱したことに端を発する。先進国の「マスツーリズム」が、発展途上国の自然環境などに負荷を与えていることが指摘され、それに対峙する概念として「エコツーリズム」が生まれたのである。もともと発展途上国の自然保護のための資金調達手法として導入されたエコツーリズムは、自然志向の強まる旅行者のニーズを満たしながら、環境と経済を両立させる持続可能な観光の領域のひとつとして、広く先進国でも展開されている。日本でも 2003年 11月、「エコツーリズム推進会議」が新設され、知床、白神、富士山、南紀・熊野、屋久島など 13カ所のエコツーリズム推進モデル地区が選定されるなど、エコツーリズムの普及と定着が図られている。世界遺産や環境問題への関心の高まりをうけて、旅行会社が催行する自然・文化体験型の、エコツアーも増加傾向にある。身近な小川の生態、郷土の歴史、文化、伝統などを地元のガイドとともに学びながら旅する、新しい旅のかたちも生まれている。

グリーンキー

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

新エネルギー:しんエネルギー

(new energy)一般的な用語の定義や分類は曖昧だが、政策的な用語としては定義や分類が議論され、「新たに発見されたか、技術進歩によって利用可能になったエネルギー」と定義される。政策的な用語とは、 RPS 法および政令に基づいて指定されたものを指し「再生可能エネルギー」と「従来型エネルギーの新利用形態」の二つに分類される。それらの定義は、「技術的に実用化段階に達しつつあるが、経済性の面から普及が十分でないもので、石油に代わるエネルギーの導入を図るために支援を必要とするもの」としている。経済産業省に設置された総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会のでは、国際的に再生可能エネルギーのうち、大規模な水力発電や薪や炭などの伝統的バイオマスを除いた「新しい」再生可能エネルギー(New Renewables)と新エネルギー概念整理が行われ、地熱と中小規模水力による発電が新たに新エネルギーに加えられる見込みである。

再生可能エネルギー、 RPS 法

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

NGO:エヌ ジー オー

(Non-Government Organization)非政府組織。民間団体。もともと、国連で使われていた用語で、政府の代表ではない民間団体を意味している。政府間の協定によらない民間団体のことで、国連経済理事会との協議資格を認められた団体を指す。その活動は主に、政府主体の国際会議への出席や、軍縮・人権・地球環境保全など、国境や国家の政策を超えたグローバルな問題における市民間の相互協力に重点が置かれた。最近では、協議資格の有無に関係なく、非営利で非政府という NPO 的な市民団体全般を指すこともある。日本では、単に国際的に活動する民間非営利組織を NGO と呼んでいる。

NPO

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

水俣病:みなまたびょう

1953年から 1959年にかけて、熊本県水俣湾周辺を中心とする不知火海沿岸に発生した、有機水銀中毒が原因の神経疾患のこと。工場の排水に含まれていたメチル水銀化合物が、食物連鎖を通じて魚介類に高濃度に蓄積、これを食べた住民に四肢の感覚障害、運動失調、視野狭窄などの神経症状が多発した。その後、 1965年頃新潟県阿賀野川流域においても同様な疾患が発生、第二水俣病とよばれる。住民の健康を守るべき行政の対応、企業の社会的責任が厳しく問われた事件であり、公害の原点と位置づけられる。

特になし

四日市ぜんそく:よつかいちぜんそく

四大公害病の 1つで、三重県四日市市で発生した大気汚染による健康影響事件。昭和 30年代中頃の四日市の石油化学コンビナートの本格稼動に伴い、大気汚染物質、特に硫黄酸化物の排出により、近隣住民にせき・痰が出る、ひどい場合にはぜんそく等の閉塞性肺疾患の症状を訴える人が多発した。さらに症状の辛さなどから自殺する人も出る深刻な事態となった。1964年に厚生省(現厚生労働省)は、疫学的な手法で大気汚染による呼吸器への影響調査・検証をし、その結果高い有症率と大気汚染の関係を立証した。1967年には四日市ぜんそくの民事訴訟が提訴され、昭和 47年に津地方裁判所は被告 6企業の共同不法行為を認め賠償を命じた。この結果、企業は公害対策に迫られることとなり、また政府は公害被害患者への補償制度を整えることになり、公害対策が進展することとなった。

産業公害、大気汚染、四大公害訴訟

4大公害訴訟:よんだいこうがいそしょう

水俣病(熊本県)、イタイイタイ病(富山県)、第二水俣病(新潟県)、四日市ぜんそく、をいう。1950年代から表面化した公害問題は、 1960年代に入り、地域住民の運動の対象となり、企業や国の責任を問う裁判という形態をとるようになる。水俣病は、化学会社が出した排水に含有されていた有機水銀によって汚染された魚類の摂取による有機水銀中毒事件、イタイイタイ病は、鉱業会社が排出したカドミウムで汚染された農作物、魚類、飲料水の摂取によるカドミウム中毒事件、第二水俣病は、化学会社の排水に含有されていた有機水銀によって汚染された魚類の摂取による有機水銀中毒事件、四日市ぜんそくは、石油化学工場 6社が排出した大気汚染による呼吸器疾病発生事件である。

特になし

イタイイタイ病:イタイイタイびょう

富山県の神通川流域の住民に多発した公害病。四肢などの骨がもろくなって、たやすく骨折するようになり、寝たきりの状態となる。痛みの激しさから、イタイイタイ病と名付けられた。大正末期から風土病としてその存在は知られていたといわれる。1960年代に、この原因は神通川上流にある三井金属鉱業・神岡鉱業所の亜鉛製錬の廃水に含まれるカドミウムによるもので、食物連鎖により腎臓に蓄積され、腎尿細管障害が発端で起こる公害病であるとされ、 1968年に厚生省は公害病と認定した。四大公害病の一つ。

特になし

公害:こうがい

環境基本法によれば、「環境の保全上の支障のうち、事業活動その他の人の活動に伴って生ずる相当範囲にわたる大気の汚染、水質の汚濁、土壌の汚染、騒音、振動、地盤の沈下および悪臭によって、人の健康又は生活環境に係る被害が生ずることをいう」と定義されている。すなわち、人の社会活動、経済活動によって環境が破壊され、その結果として人を含む生態系が被る被害のことである。

特になし

公害:こうがい

環境基本法によれば、「環境の保全上の支障のうち、事業活動その他の人の活動に伴って生ずる相当範囲にわたる大気の汚染、水質の汚濁、土壌の汚染、騒音、振動、地盤の沈下および悪臭によって、人の健康又は生活環境に係る被害が生ずることをいう」と定義されている。すなわち、人の社会活動、経済活動によって環境が破壊され、その結果として人を含む生態系が被る被害のことである。

特になし

公害:こうがい

環境基本法によれば、「環境の保全上の支障のうち、事業活動その他の人の活動に伴って生ずる相当範囲にわたる大気の汚染、水質の汚濁、土壌の汚染、騒音、振動、地盤の沈下および悪臭によって、人の健康又は生活環境に係る被害が生ずることをいう」と定義されている。すなわち、人の社会活動、経済活動によって環境が破壊され、その結果として人を含む生態系が被る被害のことである。

特になし

公害:こうがい

環境基本法によれば、「環境の保全上の支障のうち、事業活動その他の人の活動に伴って生ずる相当範囲にわたる大気の汚染、水質の汚濁、土壌の汚染、騒音、振動、地盤の沈下および悪臭によって、人の健康又は生活環境に係る被害が生ずることをいう」と定義されている。すなわち、人の社会活動、経済活動によって環境が破壊され、その結果として人を含む生態系が被る被害のことである。

特になし

公害:こうがい

環境基本法によれば、「環境の保全上の支障のうち、事業活動その他の人の活動に伴って生ずる相当範囲にわたる大気の汚染、水質の汚濁、土壌の汚染、騒音、振動、地盤の沈下および悪臭によって、人の健康又は生活環境に係る被害が生ずることをいう」と定義されている。すなわち、人の社会活動、経済活動によって環境が破壊され、その結果として人を含む生態系が被る被害のことである。

特になし

地球温暖化:ちきゅうおんだんか

地球表面の温度が二酸化炭素などの温室効果ガスの増加により上昇していく現象。IPCC の第三次報告書では 2100年までに気温は 1.4℃から 5.8℃上昇すると結論付けている。地球の気温が上昇する原因は、人間活動から排出される二酸化炭素、メタンなど温室効果ガスが大気中で増加したためとされる。温室効果ガスの排出量増加とともに、二酸化炭素の主要な吸収源である熱帯雨林の減少が二酸化炭素の増加に拍車をかけている。気温の上昇による地球環境への影響は、海水面の上昇、異常気象の頻発や生態系の変化などが考えられ研究が進められている。また、人間活動においても、マラリアの拡大や農作物の収穫量の減少、国土の消滅など計り知れない影響が懸念されている。主要な温室効果ガスである二酸化炭素の排出量削減を目標として 1997年に京都で開催された COP3において温室効果ガス削減のための数値目標を定めた京都議定書が採択され、 2005年のロシアの批准により発効した。日本は 6%の削減目標の達成を目指し、地球温暖化対策推進大綱を制定し削減を進めている。

温室効果ガス、京都議定書、二酸化炭素、チームマイナス 6%、 COP3、 IPCC

公害:こうがい

環境基本法によれば、「環境の保全上の支障のうち、事業活動その他の人の活動に伴って生ずる相当範囲にわたる大気の汚染、水質の汚濁、土壌の汚染、騒音、振動、地盤の沈下および悪臭によって、人の健康又は生活環境に係る被害が生ずることをいう」と定義されている。すなわち、人の社会活動、経済活動によって環境が破壊され、その結果として人を含む生態系が被る被害のことである。

特になし

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

環境許容限度:かんきょうきょようげんど

環境が受け入れることができる汚染物質量や自然の浄化能力の許容限度のこと。さらに自然が有する再生可能速度を含める場合もある。たとえば、 1、地球温暖化との関係で言えば、大気中の CO

エコロジカル・フットプリント

紫外線:しがいせん

UV (Ultraviolet)と表記されることも多い。電磁波は、それがもつ特性と波長によって電波、赤外線、可視光線、紫外線、 X 線というように細かく区分けされている。波長が可視光線よりも短く、 X 線よりも長い電磁波は紫外線とよばれ、 X 線に次いで大きなエネルギーをもち、化学作用が著しいことから別名化学線ともよばれている。太陽から地上に降り注ぐ電磁波には波長が 400〜315nm の、比較的エネルギーの小さい UVA 、波長が 315〜280nm の、生体組織障害作用を引き起こす UVB が含まれている。波長が UVB より短い UVC は大気により吸収され地上には届かない。UVB はオゾン層で大部分が吸収されるが、一度に大量の日光を浴びると UVB によって皮膚の炎症が起き、皮膚ガンを発生することもある。

特になし

アスベスト:アスベスト

(asbestos)天然に産する繊維状の鉱物で石綿ともよばれる。繊維一本の直径は 0.01〜0.03μ m で髪の毛の太さのほぼ四千分の一。長さは数 mm から数 cm 。特に耐熱性、電気絶縁性に優れていることから絶縁材や耐熱材として多用されてきた。電気製品、建築材料などに加工する際や建築物を解体する過程で繊維が飛散し、作業従事者がこれを吸い込んで健康被害が発生する可能性は、 1970年代にアメリカで既に指摘されていた。日本では、高度成長期に使われたアスベストによると思われる中皮腫や肺ガンが、 20年〜40年の潜伏期間を経て、今世紀初頭から増加しつつある。このため、「石綿による健康被害の救済に関する法律」が 2006年 3月から施行された。

悪性中皮腫

ライフスタイル:ライフスタイル

ある社会や集団での全成員が共有する生活様式や生活の営み方であり、その中の個人の生き方をトータルに規定するようになった認識と行動の枠組みを指す。単に個人の生き方や生活の様式だけでなく、ある種の個人の生活に関わる規範ともなっている。それだけに単なる流行やファッション以上の影響を生活にも与える。その上、個人の社会経済的な地位を表わすものにもなっている。日本の高度成長期に見られるように、生活に関わる規範が資源を浪費するものや、贅沢を追及するものを望ましいとするなら、ライフスタイルは環境問題を悪化させる要因ともなる。そのため、生活の様式と規範の中に環境への配慮を埋め込まないと持続可能な社会の構築は不可能である。近年のLOHASやスローライフなど、環境問題を意識したライフスタイルの登場は、持続可能な社会の成否に大きな影響がある。

スローライフ、生活環境主義、生活知、日常生活論、ロハス

共生:きょうせい

異種の生物が一緒に生活することで、その双方または一方の生物が利益を得る関係をいう。アリとアリマキの関係は双方が利益を得る例である。また、寄生も共生の一形態である。

特になし

持続可能な社会:じぞくかのうなしゃかい

(sustainable society)現代世代だけではなく、将来世代も現代世代と同様に豊かな地球の恵みを公平、平等に享受のできるような社会。具体的には、地球資源が公平かつ効率的に利用され、環境負荷が地球の浄化力を損なわない範囲に抑制されている社会。

サステナビリティ、ブルントラント委員会、循環型社会

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

IPCC:アイ ピー シー シー

(Intergovernmental Panel on Climate Change)気候変動に関する政府間パネル。気候変動枠組条約(UNFCCC)の交渉を科学的に裏付ける組織として、大きな影響力を持ち、 5〜6年毎に全世界で数千人の科学者が参加して、その時々の気候変動に関する科学的知見をとりまとめた「IPCC 評価報告書」の発表を行っている。これまで 1990年、 1995年、 2001年に評価報告書を発表し、現在は、 2007年の発表に向けて第 4次評価報告書: Fourth Assessment Report (AR4)が作成されている。1988年に世界気象機関 (WMO)と国連環境計画 (UNEP)の協力により設立された。

気候変動枠組条約(UNFCCC)

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

台風:たいふう

特になし

ねったいていきあつ【熱帯低気圧】

異常気象:いじょうきしょう

人が一生のうちでまれにしか経験しないような気象現象で社会的、経済的に大きな被害を与える大雨、強風、干ばつ、冷夏などがある。気象庁ではある場所で 30年に一回程度発生する現象とし、世界気象機関では月平均気温や月平均降水量が過去 30年以上の期間に観測されなかったほど偏った天候を異常気象としている。異常気象による大きな被害が出た例としては 1993年に日本でコメの不作をもたらした冷夏や 2003年にパリで熱中症による死者を出した熱波がある。気象庁の調査では 1998年以降日本は異常高温が多発し熱中症患者の増加が確認されている。都市部における局地的な集中豪雨の増加もみられる。異常気象を発生させる原因は、地球温暖化やオゾンホールの拡大、エルニーニョ、 ENSO 、偏西風の蛇行などが考えられているが明らかではない。都市部における集中豪雨の増加や熱帯夜の増加はヒートアイランド現象に起因すると考えられている。

熱帯夜、干ばつ、ヒートアイランド現象、エルニーニョ、 ENSO 、集中豪雨

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

生態系:せいたいけい

エコシステムともいう。自然界には、生産者とよばれる、無機物から有機物をつくりだす植物や植物プランクトンなどと共に、それらを直接間接的に取り入れて生活する消費者とよばれる動物などが存在する。さらに生産者や消費者の遺体や排出物を無機物にする、分解者とよばれる細菌や菌類なども共存する。生産者、消費者、分解者から成る生物群集は、それを取り巻く光、水、空気など、非生物的環境と密接な関係を保って生きている。生態系とは、ある独立した地域における生物群集と非生物的環境の総称である。例として、海洋生態系、森林生態系、砂漠生態系などをあげることができる。

特になし

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

天敵:てんてき

ある生物に対して食物連鎖の上位にあって、その生物を捕食したり寄生したりして殺してしまう他種生物を指す。

特になし

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

地球温暖化:ちきゅうおんだんか

地球表面の温度が二酸化炭素などの温室効果ガスの増加により上昇していく現象。IPCC の第三次報告書では 2100年までに気温は 1.4℃から 5.8℃上昇すると結論付けている。地球の気温が上昇する原因は、人間活動から排出される二酸化炭素、メタンなど温室効果ガスが大気中で増加したためとされる。温室効果ガスの排出量増加とともに、二酸化炭素の主要な吸収源である熱帯雨林の減少が二酸化炭素の増加に拍車をかけている。気温の上昇による地球環境への影響は、海水面の上昇、異常気象の頻発や生態系の変化などが考えられ研究が進められている。また、人間活動においても、マラリアの拡大や農作物の収穫量の減少、国土の消滅など計り知れない影響が懸念されている。主要な温室効果ガスである二酸化炭素の排出量削減を目標として 1997年に京都で開催された COP3において温室効果ガス削減のための数値目標を定めた京都議定書が採択され、 2005年のロシアの批准により発効した。日本は 6%の削減目標の達成を目指し、地球温暖化対策推進大綱を制定し削減を進めている。

温室効果ガス、京都議定書、二酸化炭素、チームマイナス 6%、 COP3、 IPCC

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

地球温暖化:ちきゅうおんだんか

地球表面の温度が二酸化炭素などの温室効果ガスの増加により上昇していく現象。IPCC の第三次報告書では 2100年までに気温は 1.4℃から 5.8℃上昇すると結論付けている。地球の気温が上昇する原因は、人間活動から排出される二酸化炭素、メタンなど温室効果ガスが大気中で増加したためとされる。温室効果ガスの排出量増加とともに、二酸化炭素の主要な吸収源である熱帯雨林の減少が二酸化炭素の増加に拍車をかけている。気温の上昇による地球環境への影響は、海水面の上昇、異常気象の頻発や生態系の変化などが考えられ研究が進められている。また、人間活動においても、マラリアの拡大や農作物の収穫量の減少、国土の消滅など計り知れない影響が懸念されている。主要な温室効果ガスである二酸化炭素の排出量削減を目標として 1997年に京都で開催された COP3において温室効果ガス削減のための数値目標を定めた京都議定書が採択され、 2005年のロシアの批准により発効した。日本は 6%の削減目標の達成を目指し、地球温暖化対策推進大綱を制定し削減を進めている。

温室効果ガス、京都議定書、二酸化炭素、チームマイナス 6%、 COP3、 IPCC

温暖化:おんだんか

特になし

地球温暖化

 
 
 
©2012 tadahiro mitsuhashi